教育予算をエンジニアの将来に使っているか

無事にうちの子も希望するところへ進学することが出来た。経緯は別のブログで書くこととして（もう1年も前から放置状態だが）、この1年間の教育費はそこそこ掛かった。夏期、冬期（年末年始）と休みの時期になれば、通常の授業とは別の講座費用が掛かる。勉強したいのにお金の問題で行くなとは言わない。教育はお金が掛かるものだし投資のようなものだ。その費用に対するリターン（子の知識を増やせるとの意味で）も十分以上に期待できるものだ。

もちろん、費用なんて掛からないに越したことはないし、掛かるものは仕方がない。でも、いいじゃないか、父親ができることなんて黙ってお金を出せる範囲で出すくらいだ。

翻って、組織の中の教育はどうか。

組織内の教育を挙げると、こんなところでカバーできているだろうか。

1. 組織内教育（法令遵守、組織内規程、コンプライアンス）
2. 組織内人材育成（新入社員、中堅、管理職、役職、年次研修）
3. 組織内技術教育（標準化、マインドセット、方法論、適用技術）
4. 組織外人材教育（新入社員、中堅、管理職、役職、年次研修）
5. 組織外技術教育（標準化、マインドセット、方法論、適用技術）

2−3の教育は、組織の各部門の共通項的なものになるため、先端の、最新の、といった教育はそうそう反映されない。

予算も、組織内の担当部門か関連部門の人材で行うことが多いため固定費のままのため継続的に行われる。法改正やインシデント、もしくは組織へインパクトのあった調査結果などがなければそうそう内容は更新されず代わり映えしない。

4−5の教育は、得てして高額である。組織の予算はビジネス上の特段の政策がなければ付随した教育予算をつけられることもないから、当該教育は教育提供会社との契約でもなければ、予算をつけにくいし、稟議を回す労力に見合わない。

第一、4−5の教育に行きたいということを発想するエンジニアが少ない上に、そういったエンジニアは稟議を回すことの煩わしさを経験すると自分で勝手に（自己負担で）行ってしまう。

自分としては、いくら教育費用を掛けていたとしても、その対象が1−3であれば技術的に衰退することは以前からブログで述べてきたとおりだし、その考えは変わっていない。

もちろん、いくらでも教育予算をかければいいのかという指標もない（知らないだけ）し、効果もわからない。

こう言ったことを組織内で声を上げると、稟議で回せばいい制度になっているとか、予算措置をしておけばいいとか必ずいう人がいるが、それ自体、すでに周回遅れを自分から選んでいることに気づくべきだが気づくことは永遠に訪れない。

こういった人たちは、今を生きている。今だけ、を生きている。将来に自分は居ないのである。

もしかすると、過去の誤りを正すためだけに教育費用を使っている。お、まるでどこかの年金制度のようだ。

将来に自分が存在し続けると考えていれば、教育予算は将来に使うだろう。

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